自然災害への対応策を「コード」の力で生み出して応募しましょう
2018年9月15日と16日に開催された「Call for Code Hackathon（日本IBM主催、株式会社HackCamp運営）」に、ドキュメンタリー制作チームのサポートとして参加しました。
残念ながら、初日の15日はリモート視聴のみでしたが、この記事を書いた16日は、皆様が開発に勤しんでいるハッカソン会場に同席できました。
「Call for Code Hackathon」は、「Call for Code Challenge」への日本からの応募を募るとともに、クオリティの高いサービスへのブラッシュアップをサポートするイベントでした。ニュースやソーシャルメディアなどの情報でご存知の方もいらっしゃるかと思いますが、「Call for Code」について簡単に紹介します。
Call for Code
デベロッパーが、最新の技術を駆使して新たなサービスを作り、「コード」によって世界の変革を推進していく取り組みです。IBMは、社会的な問題の解決に挑む世界中のデベロッパーを、データ、AI、ブロックチェーン、IoT、クラウドといった技術により支援します。
Call for Codeの2018年のチャレンジ
社会的な問題の１つである「自然災害」への対応策をテーマに、IBMのクラウド・サービスである「IBM Cloud」を用いて「自然災害の打破」「防災状況の改善」「地域社会の復元力の強化」を目指すソリューションを開発していただきます。
自然災害への対応策、といっても、災害予防と減災では視点も取り組みも異なるように、一言でくくれるものではありません。
例えば、IBMのWebで公開されているコードパターンには、以下のようなものがあります。
トラフィックや気象観測に基づいて物流を改善し、影響を受ける人々の数を減らす
・拡張現実内でフライト・データと気象データを相互に関連付ける
・San Francisco市の交通データを分析する
・Swiftを使用してコグニティブ・レコメンデーション・アプリを構築する
画像認識技術を用いて、依頼に迅速に対応したり、援助の必要性を即座に特定する
・Watson Visual Recognitionを使用して作成したCore MLモデルをデプロイする
・オブジェクト検出機能によってアイテムの位置を特定し、アイテムの数をカウントする
・車両損傷の画像を分類する
私見ですが(あえて繰り返しますが「私見」です）、減災や災害復旧のために活用されるであろう画像認識技術は、視点を変えれば活火山や河川の定点観測に応用することで災害予防にも活用可能に思われます。
また、活用可能なコードが存在するかはわかりませんが、Bluetooth接続によるサービス提供を行っている清涼飲料の自動販売機は災害発生時は情報を提供する機能を持ちえるのではないでしょうか。
Call for Code Hackathonの初日の夕刻に開催された中間報告では、情報とブロックチェーンの組み合わせ、ドローンのカメラと画像認識の組み合わせ、スマートフォンのBluetooth機能の活用といったアイデアが紹介されていました。
既に、そして、これからも、もっともっと多様なアイデアが生まれ、自然災害に対する具体的なサービスが開発されていることでしょう。
「Call for Code Challenge」の応募締切は2018年9月28日(金)
Call for Code Hackathon参加者の皆様も9月15日が開発のスタートでした。まだ間に合います。以下の審査基準をご確認の上、IBMが提供する開発者向けのツール、無料のコードを活用いただき、参加手順をご確認の上、ぜひ、挑戦してください。
審査基準
Completeness and transferability
アイデアはどの程度実装されているか／実際に現場で使えるものか／別の場所に移すことはできるのか
Effectiveness and efficiency
優先度の高い領域に対応しているか／効果的かつ効率的に目的を達成しているか／スケールするか
Design and usability
ソリューションのデザイン、ユーザー体験、使いやすさは優れているか／すぐに使用できるものか
Creativity and innovation
長年の扱いにくい課題を独創性のあるアプローチで解決しているか？
